第二新卒が利用すべき転職サイトやエージェントはどれ！？おすすめ12選
第二新卒・転職
2021.03.11
新卒での就職が有利な傾向にある多い日本では、時期を逃してしまうと正規雇用は難しいという現状があります。しかし、事情で就職活動に時間を取れなかった人や、就職してもさまざまな思いで早々に退職を考える人にとって再びチャンスがないというのは厳しいものです。
そのような人を対象に第二新卒として採用に力を入れる企業も増えています。そこで、新卒との違いや入社の難易度、注意点などについて解説していきます。
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目次
第二新卒の定義とは？一般的にはいつまでを指す？
第二新卒という言葉を聞いたことがあっても、実際にはどういう条件がそろっていればいいのかわからない人は多いかもしれません。実は第二新卒という言葉には明確な条件を出していない企業が多いのが現状です。
そのため、第二新卒者として募集が出ていたとしても、実際には採用する企業によって細かい基準には違いがあります。ただし、多くの場合は高校や専門学校、短期大学や4年制大学を卒業すると同時に就職してから3年以内で転職を考える人を第二新卒と呼ぶ傾向も見られます。
年齢で言えば、25歳くらいまでと考えればいいでしょう。なかには、20代であれば第二新卒という扱いで採用を考える企業も存在します。
新卒で3年以内に転職を考える人を第二新卒と呼ぶには理由があります。新卒で入社した人のうちおよそ3割が3年以内に離職してしまうという現状があるからです。企業としてはせっかく採用した人材を、十分な戦力に育ってくれる前に失ってしまうことになります。
そのぶん新卒で補充するという考え方もできますが、世代によって空きができてしまうことは企業にとって良い傾向とは言えません。場合によっては損失につながりかねない事態です。そのため、第二新卒として新たな人材の採用に踏み切る企業が増えています。
入社後3年以内に辞めてしまう理由は人によってさまざまです。入社してみたら理想と違っていたという人もいるでしょう。または、社会人としての見方が変わったり、新たな目標ができたりして転職を考えるという人もいます。
第二新卒とは別に、卒業はしたものの、就職先が決まらないままだった人を既卒という呼び方をすることもあります。卒業後、特に何の仕事にも就いていない人はもちろんですが、アルバイトなどを経験している場合でも正規雇用でない限りは既卒と呼ばれるのが一般的です。
既卒の場合は卒業と同時に就職先が決まらなかったことが通点しているものの、実際には病気や留学など個人的な事情で就職活動ができなかった人やあえて就職を先延ばしにした人もいます。
つまり、既卒の場合は就職できる状況に置かれていなかった人や就職という選択をしなかった人も含まれてくるため、第二新卒と同じ扱いで採用対象にする企業も少なくはありません。
第二新卒には企業によってさまざまな条件を設けられていますが、特に企業での定めがない場合として、厚生労働省は「若年者雇用を取り巻く現状」のなかで一応の定義付けをしています。
それによると、第二新卒とは「高校、専門学校、短大、大学などを卒業したあとおよそ3年以内の者」とされているのです。さらに、卒業後に就職したかどうかは問わないとしていることから、非正規雇用者や就職経験がない人も第二新卒として扱われると考えていいでしょう。
ただし、定義はされていると言っても「若年者雇用を取り巻く現状」では企業が設けている基準を優先するという表現がされています。
特に規定がない企業であれば就職経験がなくとも第二新卒として応募は可能ですが、実際には就職経験者を募集している場合もあります。
第二新卒として応募が出ている場合には、具体的に何歳までを対象にしているのか、就職経験がゼロでも可能かどうかなどをまず確認してみるといいでしょう。
第二新卒については以下の記事もあわせてご覧ください。
第二新卒の就活は厳しいのか？理由やメリット・成功への道を解説
【必勝】第二新卒の就活成功法を、留学経験者と非留学経験者に向けて徹底解説
第二新卒と新卒では企業が求めるものはどう違う？
新卒者を採用する場合のメリットはさまざまですが、多くの企業に共通して言えることは「何もない状態から会社のやり方に馴染んでもらえる」ということでしょう。
専門性の高い業種の場合は、業界に共通した知識などを修学している学生を採用すれば、あとは自社のブランディングを吸収し、経験を積んでもらうことで戦力として育てあげることができます。
そのため、企業のほとんどは新卒者に対して自社のカラーに馴染んでくれる順応性を期待する傾向が高いと言えます。もちろん、学んできたことを活かしてそこから独自の発想で企業に大きな利益をもたらしてくれることは理想です。
しかし、企業の理念やブランディングから外れていたり、社内の連帯感を削ぐような行動があったりしては、企業イメージを損なうことにもなりかねません。
社内の空気はサービスや製品を通して社外に伝わりやすく、現代ではささいなことでもSNSなどから漏れることも懸念しなければなりません。そのため、新卒の場合は、まだ他社の癖などがついていないことや企業の方針に染まりやすい柔軟性にメリットと価値を感じる企業が多いのです。
一方、第二新卒に対しては社会人としての基礎的なマナーが身についていることを期待する傾向があります。社会人としてのマナーとは、社内での挨拶や相談に報告といった基本的なことや、業務伝達に関する基礎的なルール、取引先の会社を訪問した際の挨拶に電話や対面での顧客への対応など、どこの企業でも共通するようなことです。
一度でも就職経験があれば、これらの社会人としてのマナーが身についていることが通常と考えられ、入社後は基礎的な部分の教育を省けることにメリットを感じる企業が多いと言えるでしょう。
第二新卒と言っても、入社後数カ月の場合もあれば3年近く経過している場合もあります。この差はかなり大きく、どのタイミングで転職をするかで企業側のメリットも違ってきます。
6カ月以内で転職を考える場合には社会人としての経験はまだ浅く、人によっては新卒者と変わらないかもしれません。しかし、3年近く経過しているなら、なかには業務に必要な資格を取得している人も出てくるわけです。同じ業界であっても、企業によって方向性や社風はさまざまですから、入社してみたら印象がまったく違っていたということは少なくはありません。
他社での経験に加えて活かせる資格があれば、企業にとって大きなメリットです。
たとえば、建築士の場合、指定科目を修了していれば2年以上の実務経験で一級建築士を受験することができます。就職後3年ほどで転職のなかには、一級建築士に合格できていることも十分期待できることになります。
業界によって必要な資格や経験はさまざまですが、他社でノウハウを身につけていることは、転職してからも活かしてもらえるものは多いのです。
卒業後はアルバイト経験だけしかないという人でも、決してメリットがないというわけではありません。非正規雇用であるというだけで、社会人としての経験は期待できます。
異業種からの転職であっても、活かせる経験があれば企業にとってメリットです。正規雇用であるかどうかを気にする人もいますが、さまざまな業種での経験から柔軟な対応を期待する企業も少なくはないでしょう。
自分が何を経験してきて、それが企業のどの分野にどのように活かせるかをアピールすることがポイントです。
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第二新卒での就職はやはり厳しい？難易度と注意点
第二新卒は売り手市場といわれていますが、その状況がどれくらい続くのが気になる人は多いでしょう。厚生労働省では、卒業後およそ3年以内の者を雇用した企業に向けて「特定求職者雇用開発助成金（三年以内既卒者等採用定着コース）」を設けています。
2019年度もこの助成金の募集が実施されており、今後も継続することが予想されます。「特定求職者雇用開発助成金（三年以内既卒者等採用定着コース）」の対象は中小企業やその他の企業で、採用人数の上限は1名となっていますが、国が力を入れているという点でも今後も第二新卒での募集は期待できると考えていいでしょう。
入社の難易度については、業界や企業によって違いは見られるものの、転職のタイミングとして20代は適切と言えます。
20代は企業側にとってもまだ伸びしろが期待できる年齢です。個人差はありますが、30代に入ってしまうとそれ以前の企業のやり方が強く身についていたり、自分なりのこだわりに固執してしまったりする人も多くなってくるのが理由のひとつです。
年齢を重ねるほど新しい環境に馴染むまで時間がかかる傾向が高まるうえに、報酬も高くなりがちなのも理由として挙げられます。転職を考える側にとっても2～3年社会人を経験すると何らかの疑問や迷いを持つ人は少なく「20代のうちに転職しておきたい」と考えることは多いでしょう。
厚生労働省がまとめた「若年者雇用を取り巻く現状」を見ると、多くの企業が第二新卒の採用に当たって「熱意と意欲」を重視しています。次に重視するのはコミュニケーション能力や協調性で「実務経験」「キャリアアップ志向」「学歴」などはあまり重視していません。
もちろん、企業によっても違いは出てきますが、経験や学歴を気にして転職を迷っている人にとっても、チャンスは十分あると考えていいでしょう。
第二新卒で転職する際の注意点としては、タイミングが挙げられます。ベストな時期を外してしまうと、募集自体が少なかったり難易度を上げてしまったりするかもしれません。
第二新卒者にとってベストな入社時期は4月と10月です。4月は新卒者も入社してきますが、企業によっては第二新卒者も同時に採用することがあります。この時期は新卒者を対象に研修などに力を入れる傾向が強く、一緒に企業について学べるという点がメリットです。
10月の場合、研修自体は少ないものの、そのぶん仕事を始めることが早くなるため十分に実績を積んでいる人には向いている時期でしょう。10月は通常の転職者が多い時期でもあり、30代以上の経験豊富な人と同期として交流を深めやすくなります。同じ新入社員でありながら学ぶことも多いというメリットがあります。
第二新卒で入社する難易度は決して高くはない
第二新卒の定義は企業によって異なるものの、卒業後およそ3年以内の人を指すのが一般的です。企業に求められる条件は新卒とはやや異なるものの、実務経験より熱意や意欲を重視する企業は多く、難易度は決して高いとは言えないでしょう。
注意したいのは入社のタイミングです。4月なら研修がじっくり受けられる可能性が高く、10月なら経験豊かな同期と一緒に仕事を始められるメリットが期待できます。
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公開日：2020/07/02
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